月別: 2016年12月

家の購入、妊娠・出産

空と家住宅ローンの契約をして住まいを購入した時も、保険を見直すべきタイミングと言えます。住宅ローンを組むにあたっては、万一の時に死亡保険金で住宅ローンの残債が相殺される契約で、団体信用生命保険(団信)に加入するのが一般的なケースです。また、団信に加入しない場合にも、一家の大黒柱にもしものことがあると、家族が住宅ローンの返済をしなければなりません。そのような場面を想定して、万一の時に家族に過剰な負担が掛からないよう、必要な保障金額を上乗せしておくことが大切です。

そして、子どもを身ごもったり、産んだりした時には、守るべき家族が増え、自分の責任も重くなります。この時期には、再びパートナーと話し合って、万一の時に遺族が困ることのないよう、死亡保障の金額を上乗せすることをおすすめします。妻が専業主婦で、収入がない場合にも、妻が死亡した時には、ベビーシッター代や預かり保育所の費用、家政婦代などの育児費用が発生することがあります。そのような場面を想定して、子どもが小さい間だけでも、多少の死亡保障がある保険に入っておく方が良いでしょう。その他に、妊娠・出産の際には、教育費の準備についても考えておく必要があります。

こうした保険の見直しですが、基本は無料でできるケースが多いです。保険の契約時自体には費用は掛からず、あくまでも加入した際にその加入分の支払いが発生するのみとなりますので、気兼ねなく相談してみましょう。

具体的な時期と方法

考える巷では、「保険見直し」などという言葉を耳にすることがよくあります。一般に、ライフステージに大きな変化があると、必要な保障の内容や金額が変わってくることから、保険を見直した方が良いと考えられています。

まず、就職した時には、保護者に面倒を見てもらっていた状態を抜け出し、経済的に独立することとなります。それをきっかけとして、従来は無保険だった人、もしくは保護者の扶養家族として保険に加入していた人も、自分で費用を負担して保険に入ることを考えるケースが多く見受けられます。

とは言うものの、年齢が若く、単身者であれば、高額な保障の行なわれる保険に加入する必要はありません。とりわけ死亡保障は、自分の葬儀費用がまかなえる程度で良いのですが、家族にお金を残したい特別な理由がある場合は、それなりの保険に入っておくのも良いでしょう。

次に、婚約や結婚をした時には、お互いに守るべき存在ができたこととなります。この時期には、パートナーと一緒に、死亡保障や医療費の負担、預貯金額などについてじっくり考えた上で、必要な保障のなされる保険に加入しましょう。婚約・結婚の際には、妻が専業主婦なのか、共働きなのかによって、保険の見直し方に違いが生じて来ます。