1月 11

その他の見直し時期

勤めている会社を辞めて、起業・独立し、自営業者になった場合、厚生年金から国民年金に変わり、受けられる公的保障の金額が減ります。そのようにして、減額された分を補うために、保険を見直すことをおすすめします。例えば、医療保障の場合、有給休暇・傷病手当金が受け取れなくなった分を、所得補償保険で補う人が多く存在します。

次に、子どもが経済的に独立した時も、保険見直しのタイミングです。この時期には、子どもを保護する責任から解放される分だけ、必要な保障金額が減ることとなります。終身保険以外の保険については、全面的に見直してみることをおすすめします。とりわけ医療保険は、若くて健康な間でないと、他社の保険に加入することができなくなってしまいます。そのような状況に陥る前に、医療保険の見直しをしておくのがおすすめです。

また、夫の収入に頼っていた女性が、夫との離婚や死別によって1人になった時には、自分が一家の大黒柱となります。その点を踏まえて、死亡保障の金額を上乗せする必要があります。ただし、死亡保障は、子どもの成長にともなって必要性が低くなります。したがって、先の見通しを立てて、収入保障保険に加入するという選択肢もあります。

12月 26

家の購入、妊娠・出産

住宅ローンの契約をして住まいを購入した時も、保険を見直すべきタイミングと言えます。住宅ローンを組むにあたっては、万一の時に死亡保険金で住宅ローンの残債が相殺される契約で、団体信用生命保険(団信)に加入するのが一般的なケースです。また、団信に加入しない場合にも、一家の大黒柱にもしものことがあると、家族が住宅ローンの返済をしなければなりません。そのような場面を想定して、万一の時に家族に過剰な負担が掛からないよう、必要な保障金額を上乗せしておくことが大切です。

そして、子どもを身ごもったり、産んだりした時には、守るべき家族が増え、自分の責任も重くなります。この時期には、再びパートナーと話し合って、万一の時に遺族が困ることのないよう、死亡保障の金額を上乗せすることをおすすめします。妻が専業主婦で、収入がない場合にも、妻が死亡した時には、ベビーシッター代や預かり保育所の費用、家政婦代などの育児費用が発生することがあります。そのような場面を想定して、子どもが小さい間だけでも、多少の死亡保障がある保険に入っておく方が良いでしょう。その他に、妊娠・出産の際には、教育費の準備についても考えておく必要があります。

こうした保険の見直しですが、基本は無料でできるケースが多いです。保険の契約時自体には費用は掛からず、あくまでも加入した際にその加入分の支払いが発生するのみとなりますので、気兼ねなく相談してみましょう。

12月 16

具体的な時期と方法

巷では、「保険見直し」などという言葉を耳にすることがよくあります。一般に、ライフステージに大きな変化があると、必要な保障の内容や金額が変わってくることから、保険を見直した方が良いと考えられています。

まず、就職した時には、保護者に面倒を見てもらっていた状態を抜け出し、経済的に独立することとなります。それをきっかけとして、従来は無保険だった人、もしくは保護者の扶養家族として保険に加入していた人も、自分で費用を負担して保険に入ることを考えるケースが多く見受けられます。

とは言うものの、年齢が若く、単身者であれば、高額な保障の行なわれる保険に加入する必要はありません。とりわけ死亡保障は、自分の葬儀費用がまかなえる程度で良いのですが、家族にお金を残したい特別な理由がある場合は、それなりの保険に入っておくのも良いでしょう。

次に、婚約や結婚をした時には、お互いに守るべき存在ができたこととなります。この時期には、パートナーと一緒に、死亡保障や医療費の負担、預貯金額などについてじっくり考えた上で、必要な保障のなされる保険に加入しましょう。婚約・結婚の際には、妻が専業主婦なのか、共働きなのかによって、保険の見直し方に違いが生じて来ます。

11月 29

保険見直しについて

「保険見直し」などの言葉は、世間でよく使われますが、ライフステージの変わる時期には、必要とする保障の内容・金額に違いが生じ、保険を見直した方が良いというのが一般的な考え方です。例えば、就職の際には、経済的に独立した訳ですから、無保険者や保護者の扶養家族となっていた人も、自分のお金で保険に加入することを考えましょう。

また、婚約・結婚に際しては、守るべきパートナーができた訳ですから、2人で一緒に、じっくりと死亡保障などを見直すことをおすすめします。パートナーとは、妻が専業主婦か、共働きかという問題を踏まえて話し合いをすることが大切です。そして、妊娠・出産の際には、新しい家族が増え、子どもに対する責任を負うこととなります。したがって、パートナーともう一度話し合い、もしもの時に残された家族が困らないよう、死亡保障額を上乗せしましょう。

次に、会社勤めを辞め、自営業者になると、公的保障の金額が少なくなるので、減額された分を補うべく、保険の見直しを行なうことが大切です。また、子どもが独立した時には、子どもに対する保障金額は必要なくなります。

当カテゴリーでは、保険の見直しをお考えの方のために、お役立ち情報をいろいろとお届けしてまいります。皆さんの中で、保険を見直したいと考えているものの、具体的な見直しの時期・方法が分からなくてお悩みの方は、これからご提供する情報をチェックして、実際に役立てていただければ幸いです。